子育てに貯金はいくら必要?貯金の目安と貯め方を徹底解説!

子育てに貯金はいくら必要?貯金の目安と貯め方を徹底解説!
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こんにちは、さとむぎ夫婦のこむぎです。

これから子どもを考えているご夫婦、これから子どもが大きくなっていくご家庭、子育てにかかるお金気になりますよね

そこで今回、どれぐらいお金を貯めておけば安心なのか、どうやってお金を貯めれば良いのか徹底解説します。

最後までチェックして、安心して子育てできる助けにしてください。

目次

子育てにかかる費用

そもそも、子育てにかかる費用ってどれくらいなんでしょうか?

大きく2つに分けて考えましょう。

ひとつは『基本的養育費』で、子どもを育てるのに最低限必要なお金です。

もうひとつは『教育費』で、子どもが学校に通うのに必要なお金になります。

基本的養育費

2005年のAIU保険会社「現代子育て経済考」によると、22年間の基本的養育費は約1640万円です。

内訳は、

  • 出産・育児費用:約91万円
  • 22年間の食費:約671万円
  • 22年間のおこづかい:約451万円
  • 22年間の保険医療・理容美容費:約193万円
  • 22年間の衣料費:約141万円
  • 子どもの私的所有物代:約93万円

1640万円を月額に換算すると約6万円です。

教育費

教育費は公立学校か私立学校かによって費用が大きく異なります。

幼稚園から大学までの教育費を、文部科学省の「平成30年度 子供の学習費調査」および日本政策金融公庫の「令和元年度 教育費負担の実態調査」を基に表にしました。

公立私立
幼稚園約65万円約158万円
小学校約193万円約959万円
中学校約146万円約422万円
高等学校約137万円約290万円
大学約499万円約770万円
合計約1040万円約2599万円

教育費には、学校に支払う授業料以外に、塾や習い事、部活動などの費用も含まれています。

全て公立で約1000万円全て私立だと2500万円以上かかります。

※私立大学の教育費は文系理系の平均です。医歯系学部は約2400万円かかります。

子育てに必要な貯金額

では実際にいくら貯めておくべきなのでしょうか。

基本的養育費は普段の生活費のなかで支出されるものなので貯金の必要はありません。

また、高校まで公立学校であれば、こちらも普段の支出でやりくりされる家庭がほとんどです。

つまり、大学の費用と私立学校の費用が貯金の対象となります。

 

幼稚園や小学校から私立となると、かなりの金額がかかるので、元々お金にゆとりのある家庭でないと厳しいです。

なので、①中学校から私立、②高校から私立、③大学から私立、④大学まで全て公立の4パターンで必要な貯金額を見ていきましょう。

①中学校から私立

中学校から大学までの教育費の合計が1482万円、中高公立分の283万円を引くと1199万円となり、約1200万円必要です。

大学で公立に行ってくれると約270万円浮くので、必要金額は1000万円を切りますね。

それでも、中学校から私立に通わせるとなると、1000万円程度は必要だとわかります。

②高校から私立

高校から大学までの教育費の合計が1060万円、高校公立分の137万円を引くと923万円が必要です。

大学で公立に行けば、653万円になります。

③大学から私立

私立大学の教育費が770万円ですので、この金額が貯金額の目安です。

高校私立から大学公立よりも教育費は高くなりますね。

④大学まで全て公立

公立大学の教育費の499万円が貯金額の目安となります。

高校までは普段の生活費でやりくりとなるので、子どもが18歳までに500万円を貯めるイメージですね。

 

4つのパターンから、必要な貯金額は500万円~1000万円となります。

中学校から大学まで全て私立だと1000万円をオーバーしますが、奨学金制度もあるため1000万円までが目安です。

子どもが18歳までで1000万円を貯めるためには、月4.7万円の貯金が必要です。

ただし、貯金だけでなく資産運用も活用すれば、毎月貯めるべき費用は下がり月3.5万円程度で1000万円を貯めることは可能です。

ここから、お金を貯めるためにできることと、資産運用も活用した教育費の貯め方を紹介します。

お金を貯めるためにできること

貯金や投資できる金額を増やす方法は大きく3つです。

①支出を減らす

やっぱり貯金の基本は家計管理です。

家計簿をつけていない家庭は、家計簿をつけることから始めてください。

我が家の家計管理も参考にどうぞ

最も支出を減らしやすい項目は固定費です。

特に、通信費・保険料・サブスク費用から手をつけると見直しが進みます。

通信費であれば格安スマホに変えるだけで、年間数万円の節約になります。

保険は過剰に入っていないかチェックをし、不要な保険は解約を検討しましょう。

サブスク費用は、実は全く使っていないのに継続していた何てこともあるので、必ず見直すことをおすすめします。

 

支出が減れば貯金や投資にお金を回せるので、無駄な支出はしっかり削減しましょう。

ただし、無理に節約をすると反動でお金を一気に使ってしまったりするので、日々の生活を楽しみながらできる範囲で節約してくださいね。

②収入を増やす

入ってくるお金が増えれば、貯金や投資に回せるお金が増えます。

最も簡単なのが単発の副業です。

クラウドワークスランサーズで副業や日払いアルバイトなど、単発で収入が入るものをするのが手っ取り早いです。

ただし、自由時間が削られますので、無理は禁物です。

 

副業でも継続することで単価を上げられれば、少ない時間で大きな収入を得ることも可能です。

また、SNSやブログなどで継続的に収入を得る方法もあります。

どちらもすぐにできるものではないですが、行動しなければゼロですので、少しずつでも行動することがおすすめです。

③支援制度を活用する

子育てにかかる費用には国や自治体から支援されるものも多くあります。

出産

代表的なものには、出産費用に対する『出産育児一時金』で、1児につき原則42万円です。

また、妊婦検診費用についても多くの自治体で助成制度があります。

幼稚園・保育園

幼児教育・保育の無償化により、3歳~5歳児クラスの利用料は全国で無料ですが、自治体によっては、0歳~2歳児クラスでも収入に関わらず無料にしているところもあります。

医療費

多くの自治体で15歳までの医療費助成を行っています。

ただし、自治体によって自己負担の割合が異なったり、対象年齢が異なったりしますので注意をしてください。

高等学校

2020年より私立高校授業料の実質無償化によって、高校進学の支援が充実しました。

年収によって受けられる支援が異なりますが、お金で私立を諦めなくても良くなってきています。

 

他にも自治体によって様々な支援があります。

国の制度は全国どこに住んでいても受けられますが、自治体独自の支援は住む場所で違うので、子育てにとって家選びはとても重要になってきますね。

子育て世代におすすめの資産運用

子どもが18歳までに1000万円を貯めるためには、貯金だけだと月4.7万円が必要でした。

それが、資産運用だと月3万円~3.5万円程度ですみます。

さとむぎ夫婦がおすすめする資産運用は『ジュニアNISA』です。

ジュニアNISAを活用した教育資金の貯め方を別記事で解説してるので、ぜひチェックしてください。

さとむぎ夫婦は投資だけで教育資金を貯めています

投資だけで大丈夫?と思う人もいると思います。

リスクをとって投資で貯めるか、安全に貯金で貯めるかは家庭ごとの価値観ですので、正解はありません。

もちろん投資と貯金を併用する方法もあります。

投資や資産運用を全く知らないので、これを機会に知ってみたい人は、さとむぎ夫婦の資産運用まとめ記事をぜひ読んでください。

まとめ

今回、子育てに必要な貯金額の目安を紹介しました。

特に教育費を貯めておくことが重要で、子どもが私立に通ったり、大学に行くときにまとまったお金が必要となります。

少なくとも500万円、できれば1000万円貯められると安心ですね。

家計管理をして、支援制度や資産運用をうまく活用し、教育費を確保していきましょう!

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